マイホームを購入する上で多くの人が利用する「住宅ローン」になります。
住宅ローンを組む際は十分なシミュレーションを行った上で堅実な返済計画を立てることが大切です。
本記事では、「住宅ローンの理想的な返済比率の目安について」「住宅ローンの返済比率の注意点」などについて詳しく解説していきます。
これから住宅ローンの利用を検討している方は、参考にしてください。
住宅ローンの返済比率とは？
住宅ローンの返済比率とは「年収に占める年間返済額の割合」のことです。
返済比率の以下について詳しく解説していきます。
- 返済比率の概要
- 返済比率の計算方法
一般的には25%〜35％を目安にするのがおすすめです。
返済比率の概要
返済比率とは、住宅ローンの「年収に占める年間返済額の割合」を指します。
返済比率が低い方が余裕を持って返済しやすいため、無理のない返済を続けていくための借入額を決める目安として使われます。
一般的には20%〜35％を目安にするのが良いとされており、高くても40％までに押さえておくのが理想です。
返済比率の計算方法
返済比率の計算式は、以下の通りです。
年間のローン返済額÷年収×100＝返済負担率（％）
例えば「年収600万円」「毎月の返済額10万円（年間返済額120万円）」の場合、返済負担率は「120万円÷600万円×100＝20％」です。
注意したいのは上記は「住宅ローン」のみの返済負担利率になり、車のローンや奨学金の返済などの返済は除外して考えています。
住宅ローンの他のローンも含めて、より細かく返済負担率を確認したい場合は「毎月の返済額」にプラスして計算するようにしてください。
住宅ローンの借入金額を決める際は、返済比率を事前に調べて無理のない借入金額を決めるのが大切です。
住宅ローンの理想的な返済比率の目安について
住宅ローンの理想的な返済比率は、以下のポイントを守ることで無理せず返済することができます。
- 理想は手取り収入の20％～25％
- 手取り収入で計算する理由
- 住宅ローンの返済比率シミュレーション
上記のポイントを解説していきます。
理想は手取り収入の20％～25％
理想的な返済負担率は手取り収入の20〜25％以下です。
返済比率30％以上の借り入れは、多くの場合家計を圧迫する金額になるから20〜25％以下が理想と言われております。
他の借入れがある場合は、その金額も含めて考えることが大切になります。
住宅ローンは長期にわたって返済していくため、返済期間中に教育費が増えたり、転職で収入が減ったりと家計の支出が変動する可能性があります。
返済比率を考えるときは、将来のライフプランを考慮して決めましょう。
手取り収入で計算する理由
返済比率を計算する際は、必ず手取り収入で計算するようにしてください。
額面（税引き前）で計算すると返済比率が低くなりますが、手取り金額で計算すると返済率が高くなり、返済比率に差が生まれます。
実際の手取り収入で計算するのが正しく、正確な返済比率を割り出すことができます。
額面で計算すると返済比率が低く感じ、支払えると思い込んでしまい、無理な借り入れをしてしまうと、後々支払いが負担になり、家計を圧迫することになりかねません。
長期の返済に、家計に多少の変動があっても無理なく返済していくための指標が、手取り収入での返済比率になります。
返済比率を計算する際は、手取り収入で必ず行なうようにしてください。
住宅ローンの返済比率シミュレーション
返済比率が変わるとどのように返済額と借入可能額がどのように変わるか、手取り年収400万円の人を例にシミュレーションしました。
【シミュレーションの条件】
- 返済期間：35年
- 返済方法：元利金等返済
- 金利：年1.65％（全期間固定金利）
- ボーナス払いなし
| 返済比率 | 年間返済額 | 月々の返済額 | 借入可能額の目安 |
| 20％ | 62万円 | 5.2万円 | 2200万円 |
| 30％ | 91万円 | 7.6万円 | 3200万円 |
| 40％ | 122万円 | 10.2万円 | 4300万円 |
月々の返済の負担が重い場合は、頭金を多めに準備することで、借入金額を下げることができるのでおすすめです。
現在の支出や将来の支出をふまえて、余裕を持った借り入れをするようにしてください。
住宅ローンの返済比率の注意点
返済比率を考える際の注意点は以下になります。
- 住宅ローン以外にかかる維持費も考える
- 収入が減少する可能性も考える
- 借入には返済比率以外の指標も考える
それぞれの注意点について解説していきます。
年収の増減により、返済比率が変動することがあるので注意するようにしてください。
住宅ローン以外にかかる維持費も考える
不動産を購入すると、住宅ローン以外にも固定資産税や火災保険料、マンションの場合には管理費と修繕積立金なども必要になります。
マンションの管理費や修繕積立金は築年数に応じて変動していくものなので注意してください。
この費用は定期的に発生するので、住宅ローンを契約する際にも考えておかないといけません。
維持費を考慮して、計画的に無理のない住宅ローン設定をおこないましょう。
収入が減少する可能性も考える
収入の減少があっても返済を続けられるよう、返済比率を指標に借入額を考えることが大切になります。
夫婦の世帯年収で返済計画を組んでいたが、子育てにより旦那だけの収入になり、返済の負担が大きくなることもあります。
また、事故や病気などに見舞われてしまったり、親の介護が必要になったりするなど、想定外のトラブルが発生する可能性もあります。
そうなると収入が下がってしまい、住宅ローンの返済が苦しくなることもあります。
現在の収入が維持できるかはわからないので、住宅ローンを組む際には、長期のライフプランを考えていくことをおすすめします。
借入には返済比率以外の指標も考える
「返済比率」以外にも、「完済年齢」の指標も加味して考える必要があります。
「完済年齢」とは、完済する時は何歳なのかを示す数値です。
住宅ローンは、完済時の上限年齢が80歳まで設定でき、40歳を過ぎてから住宅ローンを組んだ人などは、定年後も返済が続くことになります。
65歳など定年退職後の返済となると、年金や貯蓄を切り崩して返済しなくてはなりません。定年退職後の負担を考えると、完済年齢は慎重に逆算しなければなりません。
定年後の返済は難しくなることを考え、繰り上げ返済などの対策が必要になります。
住宅ローンを利用する際は「完済年齢」も考慮して考えるようにしましょう。
返済比率を抑える方法
返済比率が低いと、毎月余裕をもって返済していくことができます。
そんな返済比率を抑える方法は以下です。
- 頭金を払い借入金額を少なくする
- 返済期間を長くして年間返済額を減らす
- 住宅ローン以外の借り入れを完済する
それぞれの方法について解説していきます。
頭金を払い借入金額を少なくする
頭金を用意して、借入金額を少なくすれば、返済比率を抑えられる上に適用金利を引き下げられるメリットもあります。
借入金額が少なくなると、月々の返済も少なくなり、余裕をもって返済が可能になります。
ここで注意しなければならないのが、家を購入する際にかかる、手付金や引っ越し代や家具代などを加味したうえで、頭金を入れるようにしてください。
自己資金をすべてを頭金に使ってしまうと、思わぬ出費に対応できなくなるので注意してください。
自己資金に余裕がある方は、頭金を用意して返済比率を下げることができるので検討するようにしましょう。
返済期間を長くして年間返済額を減らす
返済期間を長くすることで年間返済額が抑えられるため、返済比率を下げることが可能になります。
返済期間を長くすることにより、月々の支払いが少なくなるので安定します。
しかし、返済期間を長めに設定した場合は、総返済額が増加する点に注意が必要です。
あくまで返済比率を抑える手段と考えて、リスクを考えたうえで検討するようにしてください。
住宅ローン以外の借り入れを完済する
返済比率を抑えるためには、他の借り入れを完済しておくことが大切になります。
他の借り入れを完済すれば、返済比率もさがり、毎月の返済負担も軽減することができます。
また、住宅ローン以外にも借り入れがあれば、返済負担が上がり、審査に通過するのが難しくなる可能性があります。
住宅ローンを利用する前に、他の借り入れは完済しておくようにしましょう。
すべてを完済するのが難しい方は、金利の高い借入先を優先に完済するのがおすすめです。
まとめ
住宅ローンを組んでマイホームを購入する際は、返済比率を考えることが大切になります。
本記事では、「住宅ローンの理想的な返済比率の目安について」や「返済比率を抑える方法」を紹介しました。
借りられるお金と返せるお金は違うことを認識し、返済比率は少し余裕のある金額に設定しましょう。
返済計画を立てる際は、現在の収入だけでなく、将来の子どもの教育費など、長期のライフプランを同時に考えるようにしてください。
